DXという言葉が頻繁に登場するようになりました。DXと書いて「デジタルトランスフォーメーション」と読むことも注目を引きますが、言葉自体は知っていてもどういうことなのかよく分かっていないという方も多いのではないでしょうか？
しかし、ビジネスシーンは今やDXに邁進中で、今さらDXのことを基本から人に尋ねるのは気が引けるものです。そこで今回は、このDXについて今さら聞けない基本について解説します。DXについて「知ったかぶり」を卒業したい方は、必見です。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
それでは、DXとは何かについて解説しましょう。DXは「デジタルトランスフォーメーション」のことで、英語による正式な表記では「Digital Transformation」となります。
私たちの生活はコンピューターやテクノロジーによって大きく変化し、とても便利になりました。従来であれば人間がやっていた仕事を機械が取って代わるようになり、反復的な仕事や単純作業などを人間がやることはずいぶん少なくなりました。
お金の管理ひとつを取っても、昔の人たちと比較するとその差は歴然です。昔の人はお金を自宅で管理し、泥棒に盗まれるリスクや火災で焼失してしまうリスクなどはすべて自己責任でした。しかし今では銀行に安全に預けることができて、ATMのおかげで24時間いつでも必要な分だけ引き出すことができます。これを可能にしているのは銀行のオンラインシステムやATMといったITインフラで、お金の管理をIT化した社会的なDX事例といえます。
DX(デジタルトランスフォーメーション）の定義
DXには、2つの定義があります。1つは広い意味でも社会的定義、もう1つは狭義でのビジネス的定義です。
1つめの社会的定義は、2004年にスウェーデンの大学教授がITの社会や人類への影響を論じたことがスタート地点になっています。人類の文明はITによって大きく変わり、発展していくことの概念を論じたもので、これは多くの人が日々の生活で実感していることだと思います。
もう1つのビジネス的定義、これがDXを理解するうえでとても重要です。2018年に経済産業省がDXについて公式に定義をしており、これが今もDXの解釈として広く用いられています。それでは、気になる経済産業省のDX定義を見てみましょう。そのポイントは、以下のとおりです。
- ビジネス環境はめまぐるしく変化しており、その対応が浮沈を決める
- 企業にとってデータとデジタル技術の活用は競争力に直結する
- 社会からのニーズに応えるには業務や組織、企業風土までも変革していく必要がある
これらのポイントから見えてくるのは、社会全体がIT化していくのにうまく対応してそのニーズに応えることが今後の企業の明暗を分ける、というところでしょうか。
巨大IT企業のGAFAの一角であるアマゾンは、これまでお店に足を運んで買い物をしていたものを、「ネットで何でも買える」というインフラを提供することで世界的な企業となりました。自宅で買い物をしたい人、外出するのが困難な人などを全部含めて、モノを売りたいと思っているお店との接点を提供したことが「DX」であるわけです。確かに、アマゾンの事例は社会からのニーズにITの活用で応えてビジネスモデルを変革しているので、経済産業省が唱えるDXの定義にも合致しています。
なぜDXと表記されるのか？
ところで、先ほどからDXと表記している言葉について、多くの方が疑問に思う点についても触れておきましょう。DXが「Digital Transformation」の略だとすると、「それなら略称は『DT』なのでは」と思われるかもしれません。これが実はDXを理解するうえで重要なポイントです。
DXの「D」は、ご想像のとおりDigitalの頭文字です。そして「X」はTransformationの頭文字ではなくTransformation＝交差という意味に注目しています。それをアルファベットで表記すると「X」を用いることがあることから、DXとなりました。企業やブランドなどのコラボレーションで「〇〇×●●」と表記されることがあるのは、見たことがある方も多いと思います。
例えば2020年に大ヒットしたアニメ映画「鬼滅の刃」と日清食品のコラボレーションでは「日清×鬼滅の刃」というキャンペーンがありました。このように異なる者同士が交差し、コラボレーションすることを「X」と表記し、それがTransformationと同義であることからDigital TransformationはDXとなったのです。
これまでアナログ的な手法で行われてきたことにITが交差し、新しい方法や価値が生まれます。それによって企業価値が高まることこそ、DXの本質なのです。
まとめ
DXは言葉こそ新しいですが、すでに始まって社会を大きく変えてきた概念です。これからはさらに加速度的に社会や企業のあり方、ビジネスを大きく変えていくことは間違いありません。国が定義しているようにDXへの取り組みや成否が企業の競争力と生き残りにも直結するため、DXの本質を理解し、自社に何ができるか、どんな形でDXをメリットにすることができるかを検討することが急務です。
